勘定科目は増やさずに補助科目を有効に使おう

このページでは、個人事業主・フリーランスで、どうしても足りない勘定科目を設定したい場合の注意点や、補助科目の設定について解説します。

個人事業主・フリーランスでは避けては通れないのが、確定申告(青色申告)や、会計(仕訳処理)です。

フリーランスは確定申告は必ず行わないといけないけど、会計に関しては初心者だし…でも、青色申告ソフトがあればなんとかなるか…勘定科目?…よくわかんないなあ、良い例題ないかしら?

今回は、私が使用する勘定科目についてお話いたします。

勘定科目や補助科目については、やよいの青色申告をターゲットにして、説明しています。

目次

青色申告に記入できる勘定科目には限度がある

勘定科目って何があるの?

といった悩みで、検索すると、仕訳例が載っているものの、お使いの会計ソフトと違っていたり、さらに業種によって様々な科目があったりして、面食らうかもしれません。
私はこの業種だから、じゃあこの科目を使おう!と考えがちですが、ただ、それに惑わされないようにしたいところです。

なぜなら、青色申告の勘定科目欄は予め決まっているからです。
欄外の任意の科目を自由に記入できる欄もありますが、たった6行しかありません。

なので、自由気ままに勘定科目を増やしてしまうと、会計ソフトによっては最初の5行は印刷してくれますが、それ以降はすべて「その他経費」にまとまってしまい、なんのために分けたのか、意味がわからなくなってしまうでしょう。

青色申告にある費用の勘定科目は?

青色申告での経費科目一覧は下記の通り。

これらはすべて「やよいの青色申告」では設定済みです。

参考までに、私の使用用途も付記しておきます。

勘定科目使用用途
租税公課収入印紙代、固定資産税、消費税(税込経理の場合)
荷造運賃包装代、運送料
水道光熱費電気代、ガス代、水道料
旅費交通費鉄道、バス、タクシーなど
通信費電話代、インターネット代、手紙など
広告宣伝費(なし)
接待交通費飲食代、手土産代
損害保険料(なし)
修繕費修理代
消耗品費事務用品、OA用品、スーツ代、クリーニング代など
減価償却費決算仕訳で使用
福利厚生費(なし)一人親方なので
給料賃金(なし)一人親方なので
外注工賃(なし)一人親方なので
利子割引料(なし)
地代家賃家賃
貸倒金決算仕訳で使用
雑費その他の費用

この中で、私には不要なものは広告宣伝費、損害保険料、福利厚生費、給料賃金、外注工賃、利子割引料です。
不要なものは除去したいのですが、印刷されているので仕方ないですよね。

かといって無理に使うのも避けましょう。
個人事業主・フリーランスは、生命保険を経費にできなかったり、自分への給料という概念もありませんので、福利厚生費、給料賃金、外注工賃がゼロじゃないと、何かしら目をつけられるかもしれません

以上ですが…でも、これだけでは表現できない費用があるんですよね…

私が追加した勘定科目は3つ

そこで、私が追加した勘定科目は3つほど。

勘定科目使用用途
新聞図書費新聞代、雑誌・書籍購入、電子書籍代など
諸会費町内会費などの会費類
支払手数料売掛金の不足額、ATM手数料

青色申告の科目ではどうしても表現できない科目のみ、加えています。

ただそれでも、仕訳を迷う項目もありますね。
例えばAmazonプライム年会費。アマプラの当初の目的(運送料の無料)のとおり、私は荷造運賃に計上していますが、今はなにがメインだかわからなくなってきましたので、諸会費でもいいかなとは思います。

足りないものは補助科目で(費用編)

さきほどの表の中には、多様な使用用途になっている科目があります。

その場合は、私は以下の補助科目を作成しています。

勘定科目補助科目使用用途
通信費電話ネット代電話代、インターネット代
通信費郵送代切手代
「荷造運賃」科目でもいい
新聞図書費新聞代
新聞図書費雑誌書籍代雑誌・書籍購入、電子書籍
新聞図書費情報提供料「諸会費」科目でもいい
消耗品費事務用品スーツ代含む
消耗品費OA用品
消耗品費クリーニング代「雑費/その他」でもいい
雑費会議費主に事務所や移動先内での飲食代
雑費その他その他の費用

設定したあとでちょっと後悔したは「郵送代」。過去の経理の経験から、手紙は通信費と考える思考回路が出来上がりましたが、今は思ったほど郵送しないのですよね…
こちらは「荷造運賃」でも良いと思います。

「クリーニング代」は主にワイシャツのクリーニングで使用していましが、フルリモートとなり、あまり計上しなくなりました。

「情報提供料」は主にネット上にある有料サイトの月額利用料を想定したものですが、新聞社のように電子新聞と情報提供が一緒になっていれば「新聞代」、電子書籍とみなして「雑誌書籍代」でも良いかもしれません。
あるいは、これも「諸会費」で良いかもしれませんね。

いずれにしても、計上漏れを目的に分けることが多いです。
あれ?今月計上していないな?…と分かれば、クレジット支払い明細や預金通帳、あるいは領収証やレシートをチェックする気づきになります。

足りないものは補助科目で(資産・負債編)

費用科目だけではなく、売上や、資産、負債にも補助科目をつけることができます。

私の場合は、下記の通り。

勘定科目補助科目使用用途
普通預金○○銀行その銀行の残高把握
売掛金△△商事売掛金の相手先ごとの残高把握
未払金☓☓ファイナンス固定資産の分割払いの残金把握
未払金決算仕訳決算仕訳の把握

こちらも、

  • 貸借対照表の勘定科目の場合は、残高が通帳などと一致するか?
  • 損益計算書の勘定科目の場合は、仕訳漏れがないか?

が、目的になります。

補助科目に分割する目的

補助科目にする目的をまとめると…

  • (損益計算書の)科目を増やしすぎないようにするため
  • (貸借対照表の)残高チェックを行うため(普通預金、売掛金、買掛金、未払金等)
    • (相手先が異なるなどの)相反するものが同居している場合に見やすくするため
  • (損益計算書の)記帳漏れを管理するため
  • (損益計算書の)仕訳件数が多い科目を分類したい場合

といったケースで補助科目を設定していることが、わかってきます。

最後に

これらの設定は、やよいの青色申告で行うことができます。

おすすめですよ!

それでは、また。

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